健康寿命を延ばすには｜最新の数字と大規模調査で見る習慣

この記事の基準日: 2026年11月6日。厚生労働省の委員会資料・生命表・健康日本21の資料、WHO の統計、PubMed に載る論文の要旨（国内のコホート研究と海外の無作為化試験）を読んで書いた。全文を開けなかった論文は、要旨に書かれた範囲だけを使っている。医師の監修は受けていません。

健康寿命とは何か。平均寿命と何が違うのか

平均寿命は「0歳における平均余命」である。健康寿命は、厚生労働省のサイトの解説（e-ヘルスネット）で「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」と説明されている。計算の上では、生きている期間を「健康な期間」と「不健康な期間」に分け、健康な期間の平均を出す。平均寿命と健康寿命の差は、日常生活に制限のある「不健康な期間」と呼ばれる。

健康寿命が国の目標になった理由を、平成26年版の厚生労働白書はこう説明している。差が広がれば医療費や介護給付を使う期間が増える。差を縮められれば、一人ひとりの生活の質の低下を防ぎ、社会保障の負担も軽くなると期待できる。

「健康寿命」にはいくつかの測り方があり、数字も変わる。日本で使われている3つと WHO の方式を比べる。

出典: e-ヘルスネット「健康寿命の定義と算出方法」（最終更新 2022年1月11日）、「健康寿命のあり方に関する有識者研究会報告書」の解説（同）を2026年11月6日に確認。

測り方の違いは数字に出る。2022年の WHO の値は男性70.9年、女性73.5年で、日本の主指標より男性で約1.7年、女性で約2.0年短い。e-ヘルスネットによると、WHO が2000年に発表した順位で日本が1位だったことが、関心が高まるきっかけになった。2023年の値では、日本は72.2年（男女計）で、185か国のうちシンガポールの72.9年に次ぐ2番目、韓国が72.0年で続く。WHO の説明ページは、新しいデータと方法に基づく値で、以前の推計とは直接比べられないと注記している。

健康寿命は個人の余命でもない。ある年の死亡率と不健康の割合が続くと仮定したときの、0歳の人の平均である。72.57年だからといって、誰もが72歳で不健康になるという意味ではない。平均寿命も同じで、令和7年の簡易生命表では男性の平均寿命が81.35年である一方、65歳の男性の平均余命は19.68年（女性は87.33年と24.52年）で、65歳まで生きた人の平均はもっと先まで伸びる。

最新の健康寿命はいくつか

最新の値は、2024年12月24日の厚生労働省の委員会（第4回 健康日本21（第三次）推進専門委員会）で公表された令和4年値である。資料の全国の推定値を並べる。

単位は年。出典: 厚生労働省「健康寿命の令和4年値について」表1-1（2026年11月6日に確認）。2016年は熊本地震で調査できなかった熊本県を除く。2010年の差は、完全生命表を使う白書では男性9.13年、女性12.68年と書かれている（平均寿命の元の表が違う）。

2019年と比べると、男性は0.11年短く、女性は0.07年長いが、資料は男女とも統計的に有意な差は見られなかったとしている。95%信頼区間（誤差の幅）は、2022年の男性が72.43〜72.71年、女性が75.30〜75.61年で、2019年の男性72.55〜72.81年、女性75.23〜75.53年と重なっている。

差の数字が、ページによって8.48年と8.49年に分かれていることがある。小数2桁に丸めた値どうしを引くと男性は8.48年、女性は11.64年になるが、厚生労働省の資料は8.49年と11.63年である。資料に理由の説明は無いが、丸める前の値で計算した差と考えられる。この記事は資料の数字を使う。

新しい平均寿命は先に出ている。令和7年（2025年）の簡易生命表では男性81.35年、女性87.33年で、前年より男性0.25年、女性0.20年長い。一方、健康寿命の令和7年値は、厚生労働省の委員会の一覧（第5回・2025年12月23日まで）と検索の範囲では見つからなかった。令和4年値は調査から約2年半後に公表された。年の違う値どうしを引くと差の意味が変わるので、令和7年の平均寿命から令和4年の健康寿命を引かないほうがよい。

令和7年の国民生活基礎調査の概況は出ていて、自覚症状のある人の割合（有訴者率）は人口千人あたり276.5（2022年）から255.7（2025年）に下がった。ただし健康寿命に使う問いとは別の項目で、これだけでは次の健康寿命は読めない。

健康寿命はどう計算するのか

使われている方法はサリバン法（国内外で広く使われる計算法）である。手順は次のとおりである。

• 毎年10万人が生まれると仮定し、年齢ごとの死亡率から、各年齢に生きている人の数（定常人口）を求める。簡易生命表の5歳ごとの値を使う。
• 国民生活基礎調査で、年齢ごとに「日常生活に影響がある」と答えた人の割合（不健康割合）を出す。
• 定常人口に「健康な人の割合」を掛けて足し合わせ、10万で割る。これが健康寿命である。

つまり健康寿命は、死亡率と不健康割合の二つで動く。この方法には、知っておくと数字の読み方が変わる限界がある。

一つ目は、自己申告であること。問いは「何か影響がありますか」の一つで、基準は答える人に任されている。

二つ目は、調査の対象である。今の算定は居宅者（家で暮らす人）の答えを使っている。厚生労働科学研究班の報告では、入院・入所の人も含めると指標の値そのものは0.7年程度変わった。ただし2010年から2019年までの年ごとの差はほとんど変わらなかった（0.1年未満）。絶対値より推移を見る指標といえる。

三つ目は、ある一日の答えであること。2022年の調査日は6月2日だった。その時に新型コロナにかかっていた人の答えも入る。

四つ目は、誤差である。全国で±0.15年ほど、都道府県では±0.5〜1年ほどの幅がある。資料も、数値を比べる時は信頼区間も考える必要があると書いている。

2022年に何が起きたのか。差が縮むのはよいことなのか

研究班の報告によると、2010〜2019年は死亡率と不健康割合がどちらも下がり、健康寿命は長くなり、差は縮んだ。2019〜2022年は死亡率が上がり、不健康割合は下がったが、それまでの流れから期待された値よりは高かった。その結果、2022年の健康寿命は男女とも期待値よりかなり短かった。

報告は、新型コロナの影響が主な原因と考えられるとしている。2022年の超過死亡（例年から見込まれる数を上回った死亡）は男性9.5万人、女性7.3万人と試算され、このうち死因が新型コロナだったのは男性2.5万人、女性2.3万人だった。調査日に新型コロナの影響で不健康だった人は男性22万人、女性23万人と試算された。試算には仮定が入っていて、報告は今後の算定を待って見極めることが重要としている。

ここで大事なのは、差は「短ければよい」とは限らないことである。差は平均寿命から健康寿命を引いた値なので、死亡率が上がって平均寿命が縮んでも小さくなる。報告も、2022年の不健康期間の変化では死亡率の上昇と不健康割合の上昇が逆向きに働いたと書いている。都道府県で見ても、2022年に男性の差が最も短いのは青森県の7.14年（信頼区間6.49〜7.80年）だが、青森県の男性の健康寿命は72.03年で全国の72.57年より短い。健康寿命と平均寿命は別々に見たほうがよい。

都道府県の差はどのくらいか

2022年の値の上位と下位を、信頼区間つきで並べる。

出典: 厚生労働省「健康寿命の令和4年値について」（2026年11月6日に確認）。上位4分の1の都道府県の平均と下位4分の1の平均の差は、男性1.51年、女性1.35年。

順位は調査のたびに大きく動く。2019年の男性1位だった大分県は73.72年から72.37年になり、2022年は25番目だった。2019年の女性1位の三重県は77.58年から75.97年に下がった。女性の山口県は75.33年から76.43年へ上がった。上の3県どうしの信頼区間は重なっており、1位と3位の差が本当の差かどうかは、この数字だけでは言えない。「長寿県の習慣」を順位から読み取るのは難しい。

国内の大規模調査で、どの習慣が関連していたか

健康寿命そのものを追いかける調査は少ないので、近い結果を測った調査を読む。要介護認定（介護保険のデータ）と死亡が主なものである。使った調査は、JPHC（多目的コホート研究。全国11の保健所管内の住民を追う）、JACC（全国の地域住民の共同研究）、大崎コホート2006（宮城県大崎市の高齢者）、AGES（愛知の高齢者）、久山町研究（町の住民を長く追う）などである。すべて前向きの観察で、最初に習慣を聞いてから何年も追っている。

ハザード比は、追跡中に出来事が起きる速さの比で、1より小さければ起きにくく、大きければ起きやすい。括弧は95%信頼区間である。

出典: 表の各論文の要旨（PubMed）と、国立がん研究センターの多目的コホート研究の成果報告（2026年11月6日に確認）。結果は基本的に年齢や他の要因を調整した値。観察の研究で、関連を示すが原因は示さない。

心の状態については、健康寿命そのものの単位で示した数字がある。厚生労働科学研究班は、高齢者の心理的苦痛（K6 という質問票の点数）と健康寿命の関係を調べ、個人で見た健康寿命の損失を軽度で約1.3年、中等度で約2.8年、重度で約4.5年と報告した。当てはまる人は重度ほど少ないため、集団全体の損失の約7割は軽度から中等度の人の分だった。

海外の大規模調査とメタ解析は何を示しているか

国内の調査より人数が多く、健康寿命に近い「病気のない年数」を直接計算した研究もある。

出典: 各論文の要旨（PubMed・2026年11月6日に確認）。いずれも観察の研究。歩数のメタ解析の著者も、研究数の少なさや残った交絡（ほかの要因の影響）を限界に挙げている。

「関連」はそのまま「因果」ではない

ここまでの表は「こういう習慣の人は、こういう結果が少なかった」という記録で、「習慣を変えれば同じだけ変わる」とは言っていない。理由は主に三つある。

一つ目は、逆の向きである。体調の悪い人は歩けないし、外出も減り、会にも入れない。歩く人に要介護が少ないのは、歩くからかもしれないし、元気だから歩けるのかもしれない。二つ目は、調べていない要因である。国立がん研究センターの成果報告も、調査していない健康状態などの影響が残っている可能性を書いている。三つ目は、測り方である。多くの調査は習慣をアンケートで一度聞くだけで、その後の変化は分からない。

飲酒は、この違いがはっきり出た例である。国内の JPHC では、飲まない人より少し飲む人の死亡が少ないJ字が見られた。しかし107研究をまとめた2023年の解析では、やめた人が「飲まない人」に混ざる偏りなどを調整すると、少量の飲酒で死亡が有意に少ないとは言えなかった。中国の51万人の調査では、遺伝子の違い（お酒に弱い体質で飲む量が決まる）を使って比べたところ、自己申告の飲酒で見られたU字は脳卒中で消え、量が多いほど危険が高くなった。著者は、適量の飲酒で脳卒中が少なく見えたのはほぼ因果ではないと結論している。

睡眠も同じ目で読む必要がある。10時間以上の人の死亡が多い理由が、長く眠ることそのものなのか、病気のせいで長く寝ているのかは、これらの調査では分からない。

無作為化試験で確かめられたことは何か

無作為化試験は、くじで介入を割り当てて比べるので、因果に近づける。健康寿命に関わる試験と、くじではないが偏りを減らす工夫をした研究を分けて並べる。

出典: 各論文の要旨（PubMed・2026年11月6日に確認）。

健康寿命に近い値を直接測った無作為化試験は少ない。PubMed で「健康寿命」にあたる3つの英語と無作為化試験を組み合わせて探すと11件で（2026年11月6日）、題名に含むのは上の Look AHEAD と、尿失禁の講座を比べた試験（909人・高齢女性。健康効用の増加に差なし）だった。睡眠時間を変えて死亡や要介護を測った無作為化試験は、探した範囲（2件）では見つからなかった。

上位のページがよく勧める健康診断についても、2019年のコクランレビュー（試験をまとめた解析。15試験251,891人）は、病気や危険因子で選ばない成人に一律に健診をしても、全死亡はほとんど変わらないとまとめている（リスク比1.00、0.97〜1.03）。高齢者向けの試験は含まれておらず、健診の個々の検査の多くは十分に調べられていないとレビューは書いている。持病の治療や個別のがん検診の効果を否定する結果ではなく、健診を受けなくてよいと言うものでもない。持病がある人や健診で受診を勧められた人は、自分の判断でやめず医師に相談してほしい。

日本で数字が大きい要因は何か。国の目標はどこにあるか

個人の話とは別に、国全体でどの要因が大きいかの推計がある。2007年のデータを使った東京大学などの比較リスク評価（観察の数字から計算した推計で、試験ではない）では、要因ごとの死亡数は次のとおりだった。喫煙12.9万人、高血圧10.4万人、運動不足5.2万人、高血糖3.4万人、食塩の多い食事3.4万人、飲酒3.1万人。心血管の複数の要因を理論上の望ましい水準まで下げると、40歳の平均余命は男女とも1.4年長いと推計された。

国は健康日本21（第三次）で「平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加」を目標にし、令和10年値で中間評価、令和13年値で最終評価をする予定である。別に、健康寿命延伸プランは2040年までに2016年比で3年以上の延伸（男性75.14年以上、女性77.79年以上）を掲げている。3年を24年で割ると年0.125年で、2016年から2022年の6年なら0.75年になる。実際は男性0.43年、女性0.66年だった（この計算は当記事による。2022年は新型コロナの影響で低く出た可能性がある）。

習慣の今の数字と目標は次のとおりである。今の値と8,100歩は、2025年12月の委員会に出された案である。

出典: 厚生労働省「健康日本21（第三次）の目標一覧（案）」（第5回委員会・2025年12月23日）、「健康日本21（第二次）最終評価報告書 概要」（2022年）を2026年11月6日に確認。今の値は令和6年度（つながりは令和5年度）。歩数の元の目標は7,100歩で、今の値がすでに超えたため見直し案が出ている。確定の告示は確かめられなかった。

前の計画の最終評価では、健康寿命の延伸は「A 目標値に達した」だった。一方で歩数・運動習慣・食事は「変わらない」、睡眠と多量の飲酒は「悪化」だった。健康寿命が長くなった理由を、これらの習慣だけで説明するのは難しい。e-ヘルスネットも、健康寿命を決める要因の分析はまだ十分とは言えないと書いている。

断食や長寿地域の話はどう読むか

健康寿命を延ばす方法として、断食や長寿地域の話もよく出てくる。16時間断食は、人の試験で測られたのは主に体重や血糖で、健康寿命そのものを測った物ではない。試験の中身は16時間断食の研究にまとめた。長寿地域は、地域の住民の習慣と長生きを結びつける話で、ここまでと同じく観察の話である。年齢の記録を疑う批判もあり、ブルーゾーンの記事で別に扱う。

まだ分かっていないこと

厚生労働省のサイトの解説は、「何をすれば何年健康寿命が延伸するのか」という問いには現時点で明確に答えられないと書いている。当記事が読んだ範囲でも、日本の主指標と同じ定義の健康寿命を、習慣を変えた群と変えない群で比べた無作為化試験は見つからなかった。

2022年の値がどこまで新型コロナの一時的な影響かは、次の値を見ないと分からない。研究班も、もし一時的なら2022年を基準にした国の評価は影響を受けうると書いている。令和7年値の公表時期も、確かめられなかった。

国内の習慣の調査は、多くが中高年の一時点のアンケートを出発点にしている。今の若い世代が同じ習慣を何十年続けたときの結果は分からない。喫煙の調査で吸い始めの年齢と本数によって数字が大きく変わったように、世代が変わると数字も変わりうる。また、海外の無作為化試験の結果が日本の食事や体格の人に同じように当てはまるかも確かめられていない。

出典

• 健康寿命の令和4年値について（厚生労働省・第4回健康日本21（第三次）推進専門委員会 資料1-1・2024）
• 健康寿命の推移とその検討（橋本修二・川戸美由紀、同委員会 資料1-2・2024）
• 健康寿命の指標（橋本修二、厚生労働省の審議会資料・2011）
• 次期健康づくり運動プラン作成と推進に向けた研究 総合研究報告書（厚生労働行政推進調査事業・研究代表者 辻一郎）
• 健康寿命の定義と算出方法（e-ヘルスネット・厚生労働省・2022）
• 平均寿命と健康寿命（e-ヘルスネット・厚生労働省・2025）
• 健康寿命のあり方に関する有識者研究会報告書（e-ヘルスネット・厚生労働省・2022）
• 令和7年簡易生命表の概況 主な年齢の平均余命（厚生労働省・2026）
• 令和7年国民生活基礎調査の概況 世帯員の健康状況（厚生労働省）
• 厚生科学審議会（健康日本21（第三次）推進専門委員会）の開催一覧（厚生労働省）
• 健康日本21（第三次）の目標一覧（案）（厚生労働省・第5回委員会 資料2-2・2025）
• 健康日本21（第二次）最終評価報告書 概要（厚生労働省・2022）
• 健康寿命延伸プラン（厚生労働省）
• 平成26年版 厚生労働白書 第3章 健康寿命の延伸に向けた最近の取組み（厚生労働省・2014）
• Healthy life expectancy (HALE) at birth（WHO）
• Global Health Observatory の統計窓口 HALE の値（WHO）
• 生活リズムの不規則さと全死亡、病気による死亡、自殺、事故死の関連について（国立がん研究センター 多目的コホート研究・2026）
• 日本食パターンと死亡リスクとの関連について（国立がん研究センター 多目的コホート研究）
• Combined healthy lifestyle behaviours and incident disability in an elderly population: the Ohsaki Cohort 2006 Study（J Epidemiol Community Health・2018）
• Combined Healthy Lifestyle Behaviors and Disability-Free Survival: the Ohsaki Cohort 2006 Study（J Gen Intern Med・2019）
• Healthy lifestyle behaviours and cardiovascular mortality among Japanese men and women: the Japan collaborative cohort study（Eur Heart J・2012）
• Impact of smoking on mortality and life expectancy in Japanese smokers: a prospective cohort study（BMJ・2012）
• Daily total physical activity level and premature death in men and women: JPHC study（Ann Epidemiol・2008）
• Relationships between changes in time spent walking since middle age and incident functional disability（Prev Med・2014）
• The long-term association between physical activity and risk of dementia in the community: the Hisayama Study（Eur J Epidemiol・2016）
• Effect of Underlying Cardiometabolic Diseases on the Association Between Sedentary Time and All-Cause Mortality: the J-MICC Study（J Am Heart Assoc・2021）
• Quality of diet and mortality among Japanese men and women: Japan Public Health Center based prospective study（BMJ・2016）
• Association between adherence to the Japanese diet and all-cause and cause-specific mortality: the JPHC Study（Eur J Nutr・2021）
• Japanese Diet and Mortality, Disability, and Dementia: Evidence from the Ohsaki Cohort Study（Nutrients・2022）
• Association between improved adherence to the Japanese diet and incident functional disability in older people（Clin Nutr・2020）
• Dietary patterns and risk of dementia in an elderly Japanese population: the Hisayama Study（Am J Clin Nutr・2013）
• Impact of Alcohol Intake and Drinking Patterns on Mortality From All Causes and Major Causes of Death in a Japanese Population（J Epidemiol・2018）
• The Association Between Habitual Sleep Duration and Mortality According to Sex and Age: the JPHC Study（J Epidemiol・2021）
• Association of sleep duration with mortality from cardiovascular disease and other causes for Japanese men and women: the JACC study（Sleep・2009）
• Social participation and the prevention of functional disability in older Japanese: the JAGES cohort study（PLoS One・2014）
• Social support and stroke and coronary heart disease: the JPHC study cohorts II（Stroke・2008）
• Healthy lifestyle and life expectancy free of cancer, cardiovascular disease, and type 2 diabetes: prospective cohort study（BMJ・2020）
• Association of Healthy Lifestyle With Years Lived Without Major Chronic Diseases（JAMA Intern Med・2020）
• Leisure time physical activity and mortality: a detailed pooled analysis of the dose-response relationship（JAMA Intern Med・2015）
• Daily steps and health outcomes in adults: a systematic review and dose-response meta-analysis（Lancet Public Health・2025）
• Association of Sleep Duration With All- and Major-Cause Mortality Among Adults in Japan, China, Singapore, and Korea（JAMA Netw Open・2021）
• Social relationships and mortality risk: a meta-analytic review（PLoS Med・2010）
• Association Between Daily Alcohol Intake and Risk of All-Cause Mortality: A Systematic Review and Meta-analyses（JAMA Netw Open・2023）
• Conventional and genetic evidence on alcohol and vascular disease aetiology: a prospective study of 500 000 men and women in China（Lancet・2019）
• Impact of Intensive Lifestyle Intervention on Disability-Free Life Expectancy: The Look AHEAD Study（Diabetes Care・2018）
• Cardiovascular effects of intensive lifestyle intervention in type 2 diabetes（N Engl J Med・2013）
• Effect of structured physical activity on prevention of major mobility disability in older adults: the LIFE study（JAMA・2014）
• Primary Prevention of Cardiovascular Disease with a Mediterranean Diet Supplemented with Extra-Virgin Olive Oil or Nuts（N Engl J Med・2018）
• The effects of a smoking cessation intervention on 14.5-year mortality: a randomized clinical trial（Ann Intern Med・2005）
• Effects of psychosocial group rehabilitation on health, use of health care services, and mortality of older persons suffering from loneliness（J Gerontol A・2009）
• Japan-Multimodal Intervention Trial for the Prevention of Dementia: A randomized controlled trial（Alzheimers Dement・2024）
• Effect of a community intervention programme promoting social interactions on functional disability prevention for older adults: JAGES Taketoyo study（J Epidemiol Community Health・2015）
• Association of the National Health Guidance Intervention for Obesity and Cardiovascular Risks With Health Outcomes Among Japanese Men（JAMA Intern Med・2020）
• Long-term effect of community-based continence promotion on urinary symptoms, falls and healthy active life expectancy among older women（Age Ageing・2019）
• General health checks in adults for reducing morbidity and mortality from disease（Cochrane Database Syst Rev・2019）
• Adult mortality attributable to preventable risk factors for non-communicable diseases and injuries in Japan: a comparative risk assessment（PLoS Med・2012）

よくある質問

健康寿命とは何ですか？

健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間のことです。厚生労働省は、国民生活基礎調査で「健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」に「ない」と答えた人を健康として、死亡率と組み合わせて計算します。平均寿命との差は、日常生活に制限のある「不健康な期間」と呼ばれます。

日本の健康寿命の最新の値はいくつですか？

最新は2024年12月に公表された令和4年（2022年）値で、男性72.57年、女性75.45年です。同じ年の平均寿命は男性81.05年、女性87.09年で、差は男性8.49年、女性11.63年です。2019年との差は統計的に有意ではありません。令和7年値の公表は2026年11月6日の時点で見つかりませんでした。

健康寿命が72歳なら、72歳で動けなくなるのですか？

そういう意味ではありません。健康寿命は、ある年の死亡率と不健康の割合が続くと仮定したときの0歳の人の平均で、集団の指標です。個人の余命や健康状態を示す数字ではありません。65歳まで生きた人の平均余命は平均寿命の数字より先まで伸びます（令和7年は65歳の男性で19.68年、女性で24.52年）。

健康寿命を延ばすには何をすればよいですか？

「これをすれば何年」とは言えません。国内の大規模調査では、たばこを吸わない、歩く、野菜と果物を多くとる、人との集まりに参加する人で要介護が少ないという関連が報告されていますが、多くは観察で因果は示しません。無作為化試験では、座りがちな70〜89歳の運動で歩けなくなる人が減った（30.1%と35.5%）などの結果があります。持病がある人は変える前に医師に相談してください。

都道府県の健康寿命の順位は信頼できますか？

順位だけで判断しないほうがよい数字です。2022年の男性1位の静岡県は73.75年で、誤差の幅は73.22〜74.27年あります。2019年の男性1位の大分県は2022年には25番目でした。厚生労働省の資料も、数値を比べる時は信頼区間も考える必要があると書いています。